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全学(学士課程)
全学(学士課程)の教育課程編制・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)
1.教育課程の編成
全学共通の「共通教育」と各学部・学科の「専門教育」から編成する。
「共通教育」は、学部4年間の教育課程(学士課程)において総合的に学ぶことで広い視野から認識・思考する能力を身につけ、「専門教育」で修得する学問を充実したものとする教育を行う。また、大学ユニバーサル化時代における「市民性」の涵養をも視野に入れる。以上を理念とし、次のような方針で編成する。
- 共通科目群を「基盤科目」と「教養科目」に分ける。
-
基盤科目では、大学で学ぶための、また社会で行動していくための基礎能力を育成する教育を展開する。
特に初年次に、必修科目として、大学で学ぶ姿勢と方法を理解するとともに、自己のキャリアを継続的にデザインしていく能力を育成する科目を配置し、大学4年間での主体的・計画的な学修を促す。 -
教養科目では、専門分野の枠を超えて共通に求められる知識等を幅広く学び、様々な角度から物事を見ることができる能力を培うことで豊かな人間性を養う、いわゆる「教養教育」を展開する。
「専門教育」は、各学部・学科の特性に応じ、講義、演習、実習、実験等の専門科目を順次性を考慮して、体系的に配置する。
2.教育方法
- 教育目標の達成に向け、各科目において、適切な形態を採って授業を展開するとともに、能動的学修を適切に組み込んで行う。
- 学生の学修時間等の実態把握や授業計画の明確化、必要な授業時間の確保により、単位制度の実質化を図る。
3.学修成果の評価
学位授与方針(ディプロマポリシー)に掲げる資質・能力の修得状況を、授業、学科、学部、大学のそれぞれにおいて把握し、それに基づいて、授業、学科、学部、大学の各教育課程における学修成果を評価する。
- 授業の単位認定は、「シラバス」に定める成績評価基準により担当教員が行う。
- 授業の学修成果は、「シラバス」に定める成績評価基準と学生自身の自己評価に基づいて評価する。
- 学科、学部としての学修成果は、個々の授業における学修成果の集計と学生の学修状況に基づき、学科、学部独自の評価方法を加味し、総合的に評価する。
- 大学としての学修成果は、授業、学科、学部としての学修成果に基づき、総合的に評価する。
- 専門教育の到達は、各学科の学位授与方針(ディプロマポリシー)に基づく評価表等を用いた卒業論文評価により確認する。
文学部
文学部の教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)
1.教育課程の編成
4年間を通じて、文学・言語を中心とした人文学の基礎的知識を身につけ、併せて全学共通科目及び学部共通科目により総合的な素養を身につけることで、幅広い知見と判断力を養い、広く多角的に物事をとらえ思考できるよう、両学科とも以下のような理念のもとカリキュラムを編成する。
(1・2年次)
幅広い教養を身につけるとともに、キャリア形成を意識し、多様な領域を学ぶ。専門領域の基盤となる文化、歴史、言語、思想、文学などについての知識と思考法を学び専門領域へと結びつける。さらに、「読む・聞く」を通して理解した内容を整理して表現できる力を養う。
(3年次)
各自の関心に合わせて専門的な知識を増やし、分析・考察する能力を高めていく。自己の考えや主張を適切な表現を用いて発信しようとする態度や、それに必要な能力を身につける。
(4年次)
1～3年次までに身につけたものを活用して卒業論文の作成を行う。自ら設定したテーマについて探求し、その内容について自らの言葉で他者に向けて論じるという過程を経験することで、社会生活に必要な思考・判断・表現・伝達の能力を総合的に高める。
2.教育方法
- 教育目標の達成に向け、各科目において講義・演習・フィールドワーク等、適切な形態を採って授業を展開し、能動的学修を適宜に組み込んで行う。
- 授業時間外の学修時間を確保し、単位の実質化をはかる。
- 学部、学科にふさわしい形で、「地域性」「国際性」を顧慮した教育に努める。
3.学修成果の評価
学位授与方針(ディプロマポリシー)に掲げる資質・能力の修得状況を、学部において把握し、それに基づいて、学部の各教育課程における学修成果を以下のように評価する。
- 授業の単位認定は、「シラバス」に定める成績評価基準により担当教員が行う。
- 授業の学修成果は、「シラバス」に定める成績評価基準と学生自身の自己評価に基づいて評価する。
- 学部としての学修成果は、個々の授業における学修成果の集計と学生の学修状況に基づき、各学科と学部独自の評価方法を加味し、総合的に評価する。
- 専門教育の到達は、各学科の学位授与方針(ディプロマポリシー)に基づく評価表等を用いた卒業論文評価により確認する。
日本語日本文学科の教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)
1.教育課程の編成
1年次では、将来のキャリア形成に関する意識を醸成し始め、各種「概論」「基礎論」を通して、日本語・日本文学研究のための基礎的な知識を身につけつつ、併せて各時代の「文学史」(一部2年次にまたがる)や「概論」により、文学・語学への関心を喚起する。また、歴史・言語・思想の面から、広く人文学にわたる基礎的な知識と思考法を身につけ、ことばと作品を扱うための基盤を養う。
2年次では、各種の知識を補いつつ、「演習」により知識の応用と思考・判断、資料操作の実践を積む。そのような実践を通して、文章の正確な読解とまとめの力を、そしてそれを発表することにより、考えを伝えるための表現力を養う。また、「演習」は「日本語学」分野と「日本文学」分野とから、それぞれ1科目を必修とすることで、ことばを扱う力と作品を読解する力とをバランスよく身につける。
3年次では、学生各自の関心に合わせ卒業論文制作を見据えながら「特殊研究」を選択し、テーマに応じた問題の切り口を探し、分析方法と論述の仕方を学ぶ。併せて、関心を内的なものに留めず、外に向けて論理的に発信しようとする態度を身につける。
4年次では、1～3年次での学修成果の集大成として、卒業論文に取り組む。また学生各自の必要に応じ、知識や思考、技能のための科目を補完的に履修する。
卒業論文への取り組みを通じては、日本語・日本文学に関する自発的な関心をもとに、それまで得た知識と分析力を駆使し、論理的に考えをまとめる力を育む。併せて、社会生活に必要な思考力・判断力・表現力を体得する。
以上のような観点で、必要な科目を各学年ごとに配置する。
2.教育方法
- 教育目標の達成に向け、各科目の趣旨に応じた適切な形態により授業を展開する。また、科目趣旨にあわせ能動的学修を組み込んで教育を行う。
- 授業時間外の学修時間を確保し、単位の実質化をはかる。
- 地域に根ざした教育を行いつつ、普遍性・国際性への視野を育む教育を行う。
3.学修成果の評価
学位授与方針(ディプロマポリシー)に掲げる資質・能力の修得状況を、学科において把握し、それに基づいて、学科の教育課程における学修成果を以下のように評価する。
- 授業の単位認定は、「シラバス」に定める成績評価基準により担当教員が行う。
- 授業の学修成果は、「シラバス」に定める成績評価基準と学生自身の自己評価に基づいて評価する。
- 学部としての学修成果は、個々の授業における学修成果の集計と学生の学修状況に基づき、各学科と学部独自の評価方法を加味し、総合的に評価する。
- 専門教育の到達は、各学科の学位授与方針(ディプロマポリシー)に基づく評価表等を用いた卒業論文評価により確認する。
英語英米文学科の教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)
1.教育課程の編成
(1年次)
2年次以降の英語学・英語教育・英米文学・英語圏やその他の言語文化について広く深い教養と専門的知識を身につけるための基盤となる「読む・書く・聞く・話す」の英語コミュニケーション能力の基礎を形成する。また、1,2年次にわたって、専門領域の基盤となる歴史、言語、思想、文学の基礎的知識・思考法を身につけ、主体的学修を促す。同時に、英米文学の講読授業や英文法の講義等により、英語の仕組みや英語圏の文学や文化、思想への関心を喚起する。
(2年次)
口頭による英語プレゼンテーション能力を強化しつつ、4 技能のバランスの取れた英語コミュニケーション能力を伸長する。また、英語という言語や英語で書かれた文学作品を学術的に分析する知識と方法論を学び、異文化を深く理解すると同時に自国の文化を相対化できる能力を身につける。また、全学共通科目、学部共通科目との連携の上に、コア領域を軸としつつも様々な言語、文化に広く展開し、多角的に関心を広げ、知識を得る。
(3年次)
学術的な活動あるいは社会に出たときに広く使える実践的な言語運用能力を身につける。また、「特殊研究(卒論)」の領域を考慮した「演習」科目によって、英語学・英語教育・英米文学・英語圏やその他の言語文化について広く深い教養と専門的知識、論理的な考察能力を身につけ、修得した英語・日本語等の言語運用能力に基づいて、自己の考えや主張を正確に表現して発信できる能力を修得する。
(4年次)
1～3年次までに学んだ各領域の知見を発展させ、自身の関心のあるテーマに結びつけ、深く探求する力を身につける。問題発見、解決のための計画を立案・実行し、卒業論文として正確に記述できる。さらに、英語・日本語等の言語運用能力を駆使して得られた知見をまとめ、発信する。
2.教育方法
- 教育目標の達成に向け、各科目の趣旨に応じた適切な形態により授業を展開する。また、科目趣旨にあわせ能動的学修を組み込んで教育を行う。
- 授業時間外の学修時間を確保し、単位の実質化をはかる。
- 本学の理念の1つである「国際性の重視」に基づき、普遍性・国際性への視野を育む教育を行う。
3.学修成果の評価
学位授与方針(ディプロマポリシー)に掲げる資質・能力の修得状況を、学科において把握し、それに基づいて、学科の教育課程における学修成果を以下のように評価する。
- 授業の単位認定は、「シラバス」に定める成績評価基準により担当教員が行う。
- 授業の学修成果は、「シラバス」に定める成績評価基準と学生自身の自己評価に基づいて評価する。
- 学科としての学修成果は、個々の授業における学修成果の集計と学生の学修状況に基づき、学科独自の評価方法を加味し、総合的に評価する。
- 専門教育の到達は、各学科の学位授与方針(ディプロマポリシー)に基づく評価表等を用いた卒業論文評価により確認する。
環境共生学部
環境共生学部の教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)
1.教育課程の編成
- 自然と人間が共生していく際の諸問題を総合的に捉え、その方策を追求し、地域の発展と人間福祉の向上を目指すことを理念とし、環境共生学科のもと、環境資源学専攻、居住環境学専攻及び食健康環境学専攻の3専攻を設ける。
- 全学共通教育に加え専門科目として、学科共通教育及び各専攻の専門領域の教育を通して、環境共生型社会の創造に貢献する人材の育成を目指し、環境共生にかかわる諸問題と環境共生の理念を理解するため、フィールドワークを含む「導入科目」、自然科学の知識と理解力を養成する「基礎科目」並びに各専攻の専門的な能力を養成する「展開科目」を講義、演習、実習、実験等の順次性に配慮し、体系的に配置する。
2.教育方法
- 教育目標の達成に向け、各科目において、適切な形態をとって授業を展開する。また、能動的学修を適切に組み込んで行う。
- 授業時間外の学修時間を確保し、単位の実質化を図る。
- 本学の理念の一つである「地域性の重視」の教育面での取組として、環境共生の立場から地域を素材とした教育を行う。
3.学修成果の評価
学位授与方針(ディプロマポリシー)に掲げる資質・能力の修得状況を、学部において把握し、それに基づいて、学部の教育課程における学修成果を評価する。
- 授業の単位認定は、「シラバス」に定める成績評価基準により担当教員が行う。
- 授業の学修成果は、「シラバス」に定める成績評価基準と学生自身の自己評価に基づいて評価する。
- 学部としての学修成果は、個々の授業における学修成果の集計と学生の学修状況に基づき、学部独自の評価方法を加味し、総合的に評価する。
- 専門教育の到達は、各専攻の学位授与方針(ディプロマポリシー)に基づく評価表等を用いた卒業論文評価により確認する。
環境資源学専攻の教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)
1.教育課程の編成
- 環境共生に関わる諸問題を科学的に解明し対処するための基礎的な自然科学の知識と理解力を養成する。併せて、環境の成り立ちや生態系の仕組みを理解し、人間活動が環境資源に及ぼす影響を調査、解析、評価する能力を養成するために「専攻専門科目」を置き、環境資源の保全と適正利用による、持続可能な生物資源の生産技術並びに社会発展のための方策について教育する。
- 「基礎科目」では、基礎的な自然科学の知識と理解力を幅広く養成するために、理科全般(物理学・化学・生物学・地学)、数学、統計学及び情報処理に関する科目を設置する。
- 「展開科目」では、生態、生物資源、物質環境、環境計画の4分野に関する調査・分析能力を養成するために、各分野の講義科目及び実験・演習科目に加えて、環境評価をフィールドにおいて実践的に体験する4つの環境アセスメント実習(沿岸域環境アセスメント実習、森林環境アセスメント実習、水産環境アセスメント実習、植物生産環境アセスメント実習)を設置する。
- 生態関係科目では、海洋及び森林の生態系の構造と機能、保全と利用のための方策を学ぶ科目を、生物資源関係科目では、海洋及び陸上で生産される生物資源の特性と機能、栽培・増殖法、生産環境、生産物の利用法を学ぶ科目を、物質環境関係科目では、環境における物質循環に関する化学的、物理的な知識と環境への影響評価手法を学ぶ科目を、環境計画関係科目では、環境資源の保全と恒久的利用、持続可能な社会発展に必要な計画論、法規、政策、制度について学ぶ科目を、それぞれ設置する。
- 国境を越え、広域化、国際化する環境にかかわる諸問題に対応する能力を養成するために、共通科目群基盤科目の英語科目に加えて、専門科目群専攻専門科目基礎科目に英語科目(Science English)を設置する。
2.教育方法
- 教育目標の達成に向け、各科目において、適切な形態をとって授業を展開する。また、能動的学修を適切に組み込んで行う。
- 授業時間外の学修時間を確保し、単位の実質化を図る。
- 本学の理念の一つである「地域性の重視」の教育面での取組として、環境共生学及び資源循環科学の立場から地域を素材とした教育を行う。
3.学修成果の評価
学位授与方針(ディプロマポリシー)に掲げる資質・能力の修得状況を、専攻において把握し、それに基づいて、専攻の各教育課程における学修成果を評価する。
- 授業の単位認定は、「シラバス」に定める成績評価基準により担当教員が行う。
- 授業の学修成果は、「シラバス」に定める成績評価基準と学生自身の自己評価に基づいて評価する。
- 専攻としての学修成果は、個々の授業における学修成果の集計と学生の学修状況に基づき、専攻、独自の評価方法を加味し、総合的に評価する。
- 専門教育の到達は、専攻の学位授与方針(ディプロマポリシー)に基づく評価表等を用いた卒業論文評価により確認する。
居住環境学専攻の教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)
1.教育課程の編成
本専攻の「環境共生」の理念のもと、環境への負荷軽減、人間の健康・福祉等を重視し、住居から建築・都市・地域に至る居住環境の全体を見据え、実体験に基づいた科学的認識能力と、居住環境をまもり育てる専門的な技術を持った人材を育成する。そこで、以下のようなカリキュラムを編成する。
- (1)本専攻は居住空間計画、都市・地域計画、環境調整・設備、構造・材料の4分野から構成され、各分野において基礎から応用まで段階的に修得できるように科目を設置する。基礎的な科目はすべて必修科目に指定し、初年度から基礎的な実習を取り入れて主体的な学修を促す。また、実験・実習・演習の科目を多く設け、講義で得た知識を実験・実習・演習で体感し、自ら主体的に取り組み、より深く認識できる構成とする。
- (2)居住空間計画及び都市・地域計画分野では、地域の課題を浮き彫りにする内容とともに、国際的な視野で課題を考えることができる力を養うべく、多くの外国事例などをとりあげて幅広く講義する科目群を設置する。
- (3)環境調整・設備及び構造・材料分野では、自然環境との共生と環境負荷の軽減を目指すとともに、人と地球にやさしい建材である木質材料を重視した関連科目群を設置する。
- (4)卒業時に、一級建築士、二級建築士の受験資格が得られ、更に様々な進路も選択できるようなカリキュラム構成とする。
2.教育方法
- 教育目標の達成に向け、各科目において、適切な形態をとって授業を展開するとともに、能動的学修を適切に組み込んで行う。
- 学生の学修時間等の実態把握や授業計画の明確化、必要な授業時間の確保により、単位制度の実質化を図る。
3.学修成果の評価
学位授与方針(ディプロマポリシー)に掲げる資質・能力の修得状況を、専攻において把握し、それに基づいて、専攻の各教育課程における学修成果を評価する。
- 授業の単位認定は、「シラバス」に定める成績評価基準により担当教員が行う。
- 授業の学修成果は、「シラバス」に定める成績評価基準と学生自身の自己評価に基づいて評価する。
- 専攻としての学修成果は、個々の授業における学修成果の集計と学生の学修状況に基づき、専攻独自の評価方法を加味し、総合的に評価する。
- 専門教育の到達は、専攻の学位授与方針(ディプロマポリシー)に基づく評価表等を用いた卒業論文評価により確認する。
食健康環境学専攻の教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)
1.教育課程の編成
- 自然科学に関する基礎的知識を基にして、専門分野における知識と技術の修得が可能となる科目を、段階的に、総合的に学修できるように配置する。特に、大学教育で得られた知識をもとに自ら考え、発展させる能力や、レポート作成、プレゼンテーション能力などを養うことを目指し、実験・実習・演習科目を重点的に配置する。
- 食・健康・環境に関わる様々な問題を国際的な視野をもち、地域の立場から、自ら発見し解決する思考力・判断能力を修得するための科目を配置する。
- 自然環境や地域の環境特性を反映した地域住民の健康づくり、疾病の予防・治療、食品開発などに寄与できる技術や態度を修得できるように、食品の機能、人体の構造と機能、栄養素の体内での変化、食生活と生活習慣病予防、疾病と栄養、バイオテクノロジーと食品開発、食品の安全性と健康、身体活動と健康管理、食糧生産などに関連する科目を配置する。
- 所定の単位を修得すると、以下の免許や受験資格が得られるように科目を配置する。
- (1)管理栄養士免許受験資格
- (2)栄養士免許
- (3)食品衛生監視員・管理者(任用資格)
- (4)中学校・高等学校教諭一種免許状(家庭科・理科)、高等学校教諭一種免許状(農業)
- (5)栄養教諭一種免許状
2.教育方法
- 教育目標の達成に向け、各科目において、適切な形態をとって授業を展開する。また、能動的学修を適切に組み込んで行う。
- 授業時間外の学修時間を確保し、単位の実質化を図る。
- 本学の理念の一つである「地域性の重視」の教育面での取組として、環境共生及び食健康環境学の立場から地域を素材とした教育を行う。
3.学修成果の評価
学位授与方針(ディプロマポリシー)に掲げる資質・能力の修得状況を、専攻において把握し、それに基づいて、専攻の各教育課程における学修成果を評価する。
- 授業の単位認定は、「シラバス」に定める成績評価基準により担当教員が行う。
- 授業の学修成果は、「シラバス」に定める成績評価基準と学生自身の自己評価に基づいて評価する。
- 専攻としての学修成果は、個々の授業における学修成果の集計と学生の学修状況に基づき、専攻独自の評価方法を加味し、総合的に評価する。
- 専門教育の到達は、専攻の学位授与方針(ディプロマポリシー)に基づく評価表等を用いた卒業論文評価により確認する。
総合管理学部
総合管理学部の教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)
1.教育課程の編成
学位授与の方針で定めた人材を養成するため、次の方針に従って教育課程を編成する。
- 現代社会に相応しい市民性を涵養するための共通科目群と総合管理の理論と方法の修得のための専門科目群で教育課程を編成する。
- 専門科目群は、次の科目を体系的に配置して編成する。
-
(1)総合管理科目
総合管理の見取り図を把握させるとともに、総合管理的思考を養成する科目を低学年に配置する。 -
(2)基幹科目
総合管理を実践するスキル（コミュニケーション、情報処理、調査・分析等）養成及び多様な分野へと展開していく土台となる科目を低学年に配置する。総合管理の基盤として特に重視する公共と社会、経済学、情報イノベーション学を必修科目として、政治学概論、法学概論、経営学、簿記概論、情報学、基礎情報処理演習を選択必修科目として配置する。 -
(3)展開科目
学生の興味や関心に応じて選択できる科目を高学年に配置する。展開科目は公共、ビジネス、情報の３専攻で構成し、所属する専攻の専門科目を軸としつつ他の専攻の科目も学際的に学べるようにする。 -
(4)専門演習、卒業論文
地域社会、国際社会への関心を引き出し、他者と協働し問題解決していく能力育成を目的に、専攻単位での演習科目を2年次前期に、また少人数教育の演習科目を2年次後期以降、セメスターごとに体系的に配置する。さらに、各専攻において身につけた専門知識を軸としつつ、社会的諸課題を解決する総合管理の実践力を定着させるため、最終年次で卒業論文を必修とする。
2.教育方法
- 教育目標の達成に向け、各科目において、適切な形態を採って授業を展開するとともに、能動的学修を適切に組み込んで行う。
- 学生の学修時間等の実態把握や授業計画の明確化、必要な授業時間の確保により、単位制度の実質化を図る。
3.学修成果の評価
- 授業の学修成果は、「シラバス」に定める成績評価基準と学生自身の自己評価に基づいて評価する。
- 学部としての学修成果は、個々の授業における学修成果の集計と学生の学修状況に基づき、総合的に評価する。
- 学修成果のとりまとめとなる卒業論文の評価は、学部で定める評価基準により行う。
文学研究科
大学の理念・目的を実現するために、研究科における人材養成の目的を踏まえ、次のとおり定めています。
文学研究科の教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)
4年間を通じて、文学・言語を中心とした人文学の基礎的知識を身につけ、併せて全学共通科目及び学部共通科目により総合的な素養を身につけることで、幅広い知見と判断力を養い、広く多角的に物事をとらえ思考できるよう、両学科とも以下のような理念のもとカリキュラムを編成する。
本研究科は、「学部教育で培った専門性をさらに広く深く究めることによって、叡智を磨き、真贋を分別する洞察力を養い、研究・教育の発展に寄与するとともに、国際化社会の中核となる人材の養成を目的とする」という理念に基づき、次の指針のもとに教育課程を編成し、実施する。
博士前期課程
博士前期課程では、学士課程の教育によって得られた成果を発展させて、広い視野に立つ深い学識を授け、専門分野における研究能力または高度な専門性を有する職業を担うために必要な能力を有する人材を育成する。
日本語日本文学専攻
1.目標達成のため、以下のような観点で特殊講義・特別演習の科目を配置する。
- 日本語学分野においては、「文法研究の理論と方法」「現代日本語の諸相の観察と分析」「文献資料に見える日本語の観察と分析」「日本語の教授法」に関する知識と技術を修得するための科目。
- 日本文学分野においては、古代から近代までの時代バランスに配慮しつつ、資料批判、作品に応じた分析方法の知識と技術を修得するための科目。
- 「日中比較」等、横断・総合に配慮した科目。
2.以下の指導段階を基本としつつ、研究の進展に応じた口頭発表や論文公開の機会を設けることで、目標の高度な達成を図る。
- 1年次においては、個々の研究課題に直結する科目とともに、関連分野・周辺分野の科目の履修を行い、広い視野の下に自らの研究課題を分析・解決する能力を身につける。
- 2年次においては、個々の修士論文に直結する科目を中心に履修し、十分な調査と分析に基づく新しい知見を綿密な論述力を以て表現する能力を身につける。
英語英米文学専攻
本課程1年次生は、特殊講義・特別演習の履修や指導教員による研究指導のもと、専門分野の研究を深めていく。それとともに、他領域の授業もできるだけ履修し幅広い知識を身につける。授業や課題を通して論理的かつ分析的な発表の技術を身につけながら、将来的発展性のある研究テーマを自ら探究する基礎を築く。
2年次生は、特殊講義・特別演習を履修するとともに、指導教員の研究指導を受け修士論文を作成し提出する。学会の水準に達する調査、研究の訓練を受けつつ、論理的かつ分析的な修士論文作成を行う。
2年間を通じて、教員による研究指導や専攻主催の研究会などでの他の大学院生との交流の中で進路と研究に関するビジョンを形成する。
両専攻とも、学修成果の評価はシラバスに定める評価基準により行う。また、学位論文の評価は、「文学研究科学位論文審査基準」に基づき行う。
博士後期課程
博士後期課程では、高度な専門教育で培われた卓越した学識と応用能力を有する学術研究者及び指導的な高度専門職業人を育成する。
日本語日本文学専攻、英語英米文学専攻
本課程の学生は、指導教員による特別研究を中心に、専攻領域に関わる資料・文献・言語現象を深く綿密に分析解読する能力を身につけ、博士論文作成に向けて研究を行う。先行研究を通して独自性、新規性のある研究テーマを発掘し、そのテーマに基づき論理的分析的な学術的価値の高い研究ができるように段階を経て訓練を行う。学内・学外での口頭発表や論文刊行の機会を活かし、研究成果を発信するとともに、他の研究者との交流を通して研究内容の深化を図る。
両専攻とも、学修成果の評価はシラバスに定める評価基準により行う。また、学位論文の評価は、「文学研究科学位論文審査基準」に基づき行う。
環境共生学研究科
大学の理念・目的を実現するために、研究科における人材養成の目的を踏まえ、次のとおり定めています。
環境共生学研究科の教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)
博士前期課程
博士前期課程では、学士課程の教育によって得られた成果を発展させて、広い視野に立つ深い学識を授け、専門分野における研究能力または高度な専門性を有する職業を担うために必要な能力を有する人材を育成する。
1.教育課程の編成
人間活動を支える場としての豊かな自然を保全しつつ、その持続的な利用を目指す環境共生に関わる諸問題を総合的に学修するとともに科学的に研究し、その成果をまとめ、プレゼンテーションおよび論文として公表できる能力を養成するため、以下のようなカリキュラムを編成する。
- 英語科学論文を理解し、英語論文作成能力を養うため、「環境共生学演習I」および「環境共生学演習II」を配置する
- 環境共生学に関する理解を深めるため、文献検索や情報収集等を行い、それをプレゼンテーションできる能力を養うための科目として「環境共生学演習III」および「環境共生学演習IV」を配置する。
2.教育方法
学部での各専攻を母体として、それぞれの専門分野の発展と融合を図りつつ環境共生に関わる高度な教育研究を行う。
3.学修成果の評価
- 個々の授業における学修成果の評価は、シラバスに定める成績評価基準により担当教員が行う。
- 修士論文の審査は、学位授与方針(ディプロマポリシー)に基づく修士論文評価基準により行う。
博士後期課程
1.教育課程の編成
博士前期課程の各専門分野をさらに発展させ、それぞれの立場から深く研究を行い「環境共生学」を確立すべく、選択必修科目として「生態系環境共生特別演習」、「居住系環境共生特別演習」および「食健康系環境共生特別演習」を配置する。
2.教育方法
学部での各専攻を母体として、それぞれの専門分野の発展と融合を図りつつ環境共生に関わる高度な教育研究を行う。
3.学修成果の評価
- 個々の授業における学修成果の評価は、シラバスに定める成績評価基準により担当教員が行う。
- 博士学位論文の審査は、学位授与方針(ディプロマポリシー)に基づく審査基準により行う。
アドミニストレーション研究科
大学の理念・目的を実現するために、研究科における人材養成の目的を踏まえ、次のとおり定めています。
アドミニストレーション研究科の教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)
学位授与の方針で定めた人材を養成するため、次の方針に従って教育課程を編成する。
博士前期課程
- 1.教育課程は、共通科目、応用科目、特別研究に分類し編成する。
- 2.共通科目として、アドミニストレーションの基礎理論並びに研究情報の収集、調査・分析及び研究成果の発表等の研究方法に関する科目を必修科目として1年次に配置する。
- 3.応用科目として、アドミニストレーションに係わる諸学問ないし現代社会の要請を踏まえた学問を「公共・福祉分野」、「ビジネス分野」、「情報分野」、「看護分野」に整序し必要な科目を配置する。
- 4.社会的諸課題に対して研究課題を設定し、それを論理的・実践的に解決する研究能力を育成するとともに、修士論文の作成の指導を行うために特別研究を配置する。
- 5.「公共・経営コース」、「情報コース」、「看護管理コース」の3つのコースにより学際性に配慮した履修モデルを設定する。
- 6.社会人の多様なリカレント教育の要請に応えるために、土曜開講・昼夜開講制を実施する。
- 7.学生の学修成果の評価は、各科目のシラバスに定める評価基準により行う。
- 8.修士論文の審査は、学位授与方針(ディプロマポリシー)に基づく修士論文評価基準により行う。
博士後期課程
- 1.教育課程は、特別演習と特別研究に分類し編成する。
- 2.特別演習は、アドミニストレーションに係わる諸学問を「公共・福祉分野」、「ビジネス分野」、「情報分野」に整序し必要な科目を配置する。なお、看護分野は「公共・福祉分野」に含まれる。
- 3.現代社会における様々な問題に対して研究課題を適切に設定し、様々な学問分野との協働を図りながら研究課題を多角的・総合的に分析する研究遂行能力を涵養するとともに、博士論文の作成に向けた指導を行うために特別研究を配置する。
- 4.学際性を考慮し、複数の分野の科目を履修するよう編成する。
- 5.学生の学修成果の評価は、各科目のシラバスに定める評価基準により行う。
- 6.博士学位論文の審査は、学位授与方針(ディプロマポリシー)に基づく審査基準により行う。
- 担当
- 事務局 教務入試課教務班
